@article{oai:togaku.repo.nii.ac.jp:00000749,
 author = {津村, 敏雄 and Tsumura, Toshio},
 issue = {2},
 journal = {東洋学園大学教職課程年報, Bulletin of Teacher Training Course of Toyo Gakuen University},
 month = {Mar},
 note = {全国の学校現場においては、定年退職を迎える教員が急増しており、教職経験が豊かなベテラン教員の割合が低くなる一方で、新卒や中途採用による若手教員の割合が高まっている。このため、学校という組織で伝統的に培われてきたベテラン教員から若手教員に知識・技能を伝承していくことが次第に困難となりつつある。さらに、社会や経済のグローバル化、知識基盤社会の成熟化、情報通信技術の高度化のなかで、これからの教育に向けて教員の資質能力の向上を図るとともに学校の環境設備を整える必要性が生じている。このような状況において、教育公務員特例法の一部改正が行われ、公立の小学校等の校長及び教員の任命権者たる教育委員会等に、教員の養成・採用・研修を一体化した「資質の向上に関する指標」（教員育成指標）の策定が義務付けられている。本稿においては、教育公務員特例法の一部改正に至る背景を検討するとともに、「資質の向上に関する指標」（教員育成指標）の具体例として関東地方一都六県の教員育成指標の分析を試みる。},
 pages = {39--51},
 title = {教育育成指標の研究 : 関東地方一都六県に焦点を当てて},
 year = {2020},
 yomi = {ツムラ, トシオ}
}